ホンダのF1再参戦が持つ大きな意味

今回のホンダのF1参戦、というよりは再度の挑戦は、以前の再挑戦に比べるとそれほど注目を集めていないように感じられます。

もちろん、日本においては全体的にF1人気が以前に比べると下火になっていることが挙げられると思います。

ところが、じつは今回のF1参戦はホンダにとって社運をかけての意味を持つ参戦でもあり得るのです。

とくに、ホンダの場合は独自の戦略によって販売台数は堅調な伸びを示してきましたが、ハイブリッド戦略においては先駆けであったもののトヨタに完敗しています。

その典型的な例はインサイトとプリウスの対決、そしてその結果でしょう。

プリウスは驚異的な支持を得ている一方で、インサイトを街中でみかけるとおもわず「珍しい」と思ってしまいます。

結論からして、インサイトは次世代モデルが出ず、プリウスは今後もモデルが変更されていくことでしょう。

しかし、そんなホンダ自動車がこれからの環境や燃費を意識したモノづくりに一から向き合っていくという決意表明を感じることができるのが今回のF1再参戦です。

なぜそう言えるのでしょうか。

以前の大排気量エンジンに比べて、2014年のシーズンからはF1において使用されるエンジンはかなり小型化しています。

1.6リッターのV6エンジンに変更されており、以前の2.4リッターV8から比べると一回り小さくなっています。

さらに、搭載できる燃料の量もかなり減らされています。

つまり、F1業界が環境への配慮をしているわけではないとしても、時代の流れに調和して、いまでは小型エンジンでより効率のいい燃料消費の技術がエンジンを供給するメーカーには求められる結果になっています。

そのような観点から見ると、ホンダのブランドとしての強みはあるものの、環境性能、燃費の性能で観たときにホンダのエンジンを採用するというには大きなリスクが伴います。

しかし、ホンダサイドではF1マシンに搭載する技術を実験ととらえて、即座に市販車への採用を念頭に置いた開発を進めていくという戦略を打ち出すようです。

そこで、これまではある意味時代の流れで市場が求めている環境への配慮、低燃費という戦略では後れを取った10年を、今後の10年で取り戻す、そして一気に抜きにかかるという意思表示となっています。

たとえば、新技術として注目されているのは排気エネルギーからタービンを経由させることによって電気エネルギーに変換させるという荒業です。

このような技術がまずF1マシンにおいて成功し、やがて市販車に投入されるなら、今の構図を一気に塗り替えて、「エコと言えばホンダの新技術」という評価が認知される日がやってくるかもしれません。

もちろん新技術に関して言えば、他社もそれぞれ開発している中ですから独り勝ちはそれほど簡単なことではありません。

サブブランドとして発売して意気込みを見せるBMWの電気自動車

いまの日本でBMWの名前を聞いたことがないという人は皆無だと思いますが、そのサブブランドであるBMW iの名前を聞いたことがある人は少ないかもしれません。

まだまだ日本の市場には認知されていないかもしれませんが、今後はコンセプトカーではなく市販車としての勢力拡大が見られるはずですから、今後のBMWのなかでも「i」には注目です。

一言でいうと、電気自動車としてのブランドになります。

日本国内で電気自動車と言うとニッサンのリーフのイメージが強くあります。

今後のインフラ整備と価格の安定によるところが大きいと思いますが、世の中は確実に電気自動車の普及へと進んでいくことと思います。

とくに「i」ブランドからは3シリーズと8シリーズが販売されます。

シリーズとはいっても現時点ではそれぞれ1つのモデルだけです。

BMWについて多少は知っているなら、3はコンパクト形で8はスポーツタイプ、大きいというイメージがわくと思います。

今回日本にも投入されるBMW i3は、電気で動くことに対して設計された専用モデルで、定員が4人となります。

電気自動車の場合は、現時点での技術では従来のバッテリーに比べると重量を増すことは避けられません。

そこでBMWでは、バッテリーの重さを他の分野でカットして相殺させるために、必要に応じてアルミニウムを採用しています。

そのほか最大の焦点は充電方式の規格にあります。

現在のところ日本では独自の充電規格を採用していますので、海外の電気自動車を国内で走行させるためには、規格に合わせたものでなければなりません。

その点、今回のi3は日本の充電規格にあわされていますので安心して使用できます。

もしかしたらもう1つ気になる点があるかもしれません。

それは、BMWがモノづくりのコンセプトとしている「未来の駆け抜ける歓び」は実現されるのかどうかという点です。

今回の電気自動車が別ブランドとしてではなくサブブランドとして発売されたところを見ると、きっとコンセプトに従った走りを実現しているに違いありません。

ただし、これからは車というよりも新ジャンルとしての電気自動車の走りに慣れていく必要がありそうです。

いまや9段変速が主流に?

いまではオートマチック限定の免許を取る人が少なくありません。

仕事でトラックや商用車を運転する人、ミッション崇拝者ではない限りオートマ以外の車に乗る機会は訪れないかもしれません。

オートマの歴史自体は古いのですが、ここ20年で圧倒的にオートマのシェアが拡大しました。

その歴史は古く、第二次世界大戦前から開発が進んでいます。

技術的な面でのメリットは別として、車を乗る側の目線からするオートマのメリットは、いわゆる操作性にあります。

クラッチ合わせをする必要がなく、自動的にギアが入れ替わるので、女性や高齢者だけではなく、坂道発進などに不安を持つ男性にも広く支持されてきました。

また、運転時に片手がいつもフリーになるため、コーヒーを飲みながら運転することもできます。

ただし、基本的にはハンドルを両手で持つことが推奨されています。

始めて免許を取って車を購入した時期にもよりますが、大抵は4段か5段の変則段数の車を使用している、あるいは過去形で使用していた時期が続いたはずです。

しかしここにきて、異なるシステムであるCVTを採用した車に乗っている方も増えてきました。

これはオートマのように複数の用意された歯車を切り替えて変速するのではなく、摩擦を利用して変速比を調整するシステムのため、変速時のショックがありません。

最初CVT車に乗ったときには違和感を覚えた方も少なくないかもしれませんが、いまでは軽自動車を中心に搭載車が増えています。

そのような中で、最近ではメルセデスから驚くような開発のニュースが飛び込んできました。

それが「9段変速」のオートマチックの開発です。

実際に試乗をするまでは想像を超える世界ですが、9段の変速によってより静寂に、快適な操作性と乗り心地を実現させることができます。

また新開発の9Gトロニックによって燃費の向上を図ることができ、メルセデスが搭載を予定している5.3リッターのエンジンでも、燃費を約19キロまで伸ばすことが可能になっています。

今後メルセデスはこの9Gトロニックをさまざまなタイプの車種に搭載予定ですから、新時代のフラグとなる技術かもしれません。

並行輸入車という選択肢のあり、なし

世間で一般的には並行輸入車に関してはそれほど積極的な意見は聞かれないようです。

並行輸入車とは、海外メーカーが本国で販売している車を、個人輸入や代理店を通して日本に持ち込んで国内で乗るようにしている車です。

もちろんそこには違法性はなにもなく、国内の安全基準にかなっている車のみが走行を許可されます。

一般的なイメージとしては「並行輸入車の方が安い」、「壊れやすい」というものがあります。

あながち否定できない面があるかもしれませんが、要するに車選びは個人の問題です。

たしかにヨーロッパのメーカーの車であれば、ヨーロッパの気候と日本のそれとではずいぶん異なるため、日本の湿気などで配線関係などに不具合が生じて故障しやすいということがあるかもしれません。

その反面、正規輸入の車であれば海外のメーカーの車が日本の市場に合わせてアレンジされているため、より安心して乗ることができるのかもしれません。

しかしながら、とくにイタリアのアルファロメオなど非常に個性の強い車に関しては、あえて並行輸入車の方に人気が出る傾向もあります。

それはきっと、わざわざブランド物のバッグを本国まで買い付けに行ってくるようなもので、日本向けに販売されているモデルではそのブランドの醍醐味(だいごみ)を感じ尽くすことはできないという発想になるのでしょう。

その走りや室内の質感など、本国のままを味わうなら並行輸入車という選択肢があります。

車選びは個人の嗜好の反映です。

一概にまわりが「いい」、「わるい」という裁定を下すような分野ではありません。

自分が信じた道をひたすら進むことができます。

消費増税の影響は車検にも出る

消費増税の影響は至る所に出ています。

できるだけ家計の負担を減らすことができるように、増税前にできること、購入できるものは先に済ませておこうということで、ガソリンスタンドやクリーニング店に至るまで多くの人で列ができていました。

そんな中、ガソリン代に限らず車を維持管理していくうえでも消費増税は大きな影響をもたらします。

その中には車検も含まれています。

車検にかかる費用は納めるべき税金以外にも、点検整備にかかる費用を整備工場に支払う必要があり、各工場によって対応は異なるものの、場合によっては車検にかかる費用が総額で高くなります。

消費者の中には1か月前から車検を受けることができる点を念頭に置いて、3月中に済ませてしまった人たちもいますが、限られた人しかちょうど良い時期に車検のタイミングを迎えることができなかったはずです。

もちろん、今後のさらなる増税に備えての準備をすることができますが、さらにできる点としては車検を依頼する工場を上手に選ぶという点です。

今後はビジネスモデルの多様化が予想され、これまではガソリンの小売りで利益をあげていたような会社も、積極的にタイヤの販売や格安の車検料を宣伝文句に顧客の獲得に励むことが予想されます。

競争が激化すれば消費者によってはよりお手頃なサービス提供を受けることができるため、大歓迎の現象となります。

ただし注意したい点として、安心して自動車を利用し続けるためには然(しか)るべきチェックを定期的に行う必要があります。

ただ車検を通すことだけに没頭するのではなく、安心を買うことができるお店に依頼しましょう。